ネットショッピングに 100% 安全な支払い方法はある？

ネットショップで買い物をする消費者にとって、サイトが安全かどうかという点は、切実な懸念事項です。したがって、事業者がセキュリティ面において可能な限り万全な決済環境を準備することは、とても重要です。しかしながら、悪意ある第三者による不正手口は年々巧妙化しており、ネットショッピングにて不正利用を 100% 防止できるような安全な支払い方法は、残念ながら存在しません。また、不正利用による被害額は、年々上昇傾向にあるのが実情です。

たとえば、EC での支払い方法として最もポピュラーなクレジットカード決済について見てみましょう。日本クレジット協会が 2025 年 12 月に公表したデータによると、2024 年のクレジットカード不正利用被害額は過去最多で、555.0 億円にものぼりました。これは、2020 年の被害額 (253.0 億円) と比べると実に 2 倍以上の数字で、被害額の著しい増大傾向がうかがえます。

さらに、2025 年 1 月から 9 月までの被害額は 416.6 億円で、2024 年同時期の被害額 (392.7 億円) よりも高いことがわかっています。したがって、2025 年の総被害額は、前年を上回る可能性が高いと予想されています。

このように、決済環境において 100% の安全性を確保するということは、事業者としては困難な課題ではあるものの、近年では安全性を効果的に高めるためのさまざまな対策が講じられています。

ネットショップでの支払いをより安全にする方法

ネットショップでの支払いにおける安全面を完璧にすることは非常に困難ですが、可能な限りの安全性を確保することはできます。ここでは、ネットショップの安全性を高めるいくつかの方法を紹介します。

サイトを SSL 暗号化に対応させる

まず、自社の EC サイトが SSL 暗号化に対応していることが大切です。SSL は「Secure Socket Layer」の略称で、インターネット上の通信データをランダムな文字列に暗号化して送受信する仕組みです。SSL 対応サイトの場合、 URL が「http」ではなく「https」で始まっているため、これによりユーザーは SSL 対応の有無を確認することができます。

これに加え、SSL 未対応のサイトでは通常「安全なサイトではありません」との警告が表示されるため、ユーザー側からすると使用に際してやはり不安が残ります。そのため、ネットショッピングの安全性を高めるには、SSL の対応は必須といえるでしょう。

このように SSL 暗号化に対応していれば、ユーザーは個人情報が安全に保護された状態のもとで EC サイトを利用することができるようになります。

不正検知システムの導入

安全にショッピングを楽しんでもらえるネットショップを目指すにあたっては、不正検知システムの導入を検討してみるとよいでしょう。不正検知システムなら、さまざまな不正取引を正確に検出し、自動的にブロックすることで、自社 EC サイトの被害を効果的に防止することができます。

たとえば、後ほど本記事内にて解説する Stripe Radar のように、決済代行業者が提供する不正利用防止ツールであれば、日々変化する不正利用パターンに対し、機械学習による適応が可能なため、高度な不正防止対策を図ることができます。また、こうした外部ツールを活用することで、事業者は、独自に不正防止システムを開発・構築する必要もないため、時間やコストをかけずにスムーズに利用を開始することができます。

徹底した社内管理体制の構築

オンラインでの不正防止策に加え、事業者はオフライン環境での安全対策も講じる必要があります。そのためには、社内全体の意識を高め、各社員が取り組むべき対策を周知することが重要です。具体的には、以下の項目が挙げられます。

• 個人情報に関する資料の持ち出し禁止
  
• 不要な資料はシュレッダーにかけた後廃棄する
  
• ・問題発生時に迅速に対応できるようマニュアルを作成し、各社員が把握しておく
  
• ユーザーにも危機管理を促す (より複雑なパスワード設定や、公共の無料 Wi-Fi での買い物を控えるなど)
  

ネットショップに導入すべき支払い方法

消費者は一般的に、日頃から使い慣れた支払い方法のあるネットショップを好みます。そのため、自社ネットショップではできるだけ種類の豊富な支払い方法を準備されることをおすすめします。ネットショッピングで普及している支払い方法は以下のとおりです。

• クレジットカード決済
  EC では最も人気な支払い方法で、日常のさまざまな用途で使用されています。
  
• コンビニ決済
  コンビニ決済なら、日本全国のコンビニエンスストアで支払いができるため、諸事情によりクレジットカードを持っていない人や、EC サイト上でクレジットカード情報を入力することに抵抗がある人にも重宝されています。
  
• 代引き (代金引換)
  注文者の自宅に商品が届けられる際に、配送業者によって代金が徴収されます。代引きの場合、現金対応がほとんどですが、クレジットカードを受け付けていることもあります。
  
• BNPL
  商品の購入時ではなく後日支払を行う BNPL は後払い決済サービスの 1 つです。クレジットカードがなくても分割払いができ、ほとんどの場合利息がかからないため、購入者が利用しやすい支払い方法となっています。
  
• 銀行振込
  銀行窓口や ATM、インターネットバンキングから銀行振込を行うことで、代金が支払われます。
  
• スマホ決済
  QR コード決済、キャリア決済、電子マネーなどのスマホ決済なら、スマートフォンさえあれば、端末内にダウンロードした決済アプリを通して決済を行うことができます。
  

ネットショッピングに決済機能を導入する方法

決済機能の導入方法には、直接契約する方法と決済代行業者を介して導入する方法の 2 つがあります。ただし、導入に際しては、利便性に優れた後者の決済代行業者の利用を検討されることをおすすめします。

直接契約の場合、各決済サービスごとに個別の契約や審査があり、それぞれに異なる事前準備が必要となるほか、導入に関する専門知識が求められます。

一方、決済代行業者を利用すれば、各社との契約や決済の導入にかかる業務を代行してもらえるため、社内でゼロから決済環境を整える作業への労力を省くことができます。また、導入後の売上管理や顧客管理なども一元的に行えるため、EC 運用業務の効率化を実現できるでしょう。

なお、決済機能を導入するにあたって決済代行業者に依頼する際は、見積りを入手したうえで、以下の点に注意しましょう。

• 自社との相性: 提供されるサービス内容が自社で取り扱う商品・サービスと相性が良いか
  
• 支払い方法の種類: 必要な決済手段が導入可能か
  
• 安全性: 万全なセキュリティ対策が実施されているか
  
• 費用対効果: 資金繰りに支障のない料金体系 (手数料・初期費用など) および入金サイクルか
  

このように、便利で安全性の高いネットショップを目指すには、いくつかの注意点や導入までのプロセスをしっかりと理解しておく必要があります。利便性の観点では、まず多くの消費者から支持を得ている複数の支払い方法を検討し、ネットショップを利用しやすくすることが大切です。こうして支払い方法の選択肢を広げることでユーザーの利便性を考慮しつつ、安全性を重視し、精度の高い不正検知システムなどの徹底したセキュリティ対策を心がけるようにしましょう。

Stripe Radar でできること

Stripe Radar は不正利用対策のためのツールです。Stripe のグローバルネットワークから得たデータを活用して訓練された AI モデルを使い、不正利用を検知・防止します。最新の不正傾向に応じてモデルを常に更新し、ビジネスを守ります。

Stripe はこのほか、Radar for Teams も提供しています。ユーザーは自社ビジネス特有の不正シナリオに対応するカスタムルールを追加でき、高度な不正分析情報にアクセスできます。
Radar の特徴

• 不正利用による損失の防止: Stripe は年間 1 兆ドル以上の決済額を処理しています。この規模でも、Radar は不正利用を正確に検知・防止し、コスト削減に貢献します。
  
• 売上の向上: Radar の AI モデルは、実際の不審請求データ、顧客情報、閲覧データなどに基づいて学習され、リスクの高い取引を特定し、誤検知を減らし、売上を増加させます。
  
• 業務効率化: Radar は Stripe に組み込まれており、設定のためのコーディングは一切不要です。単一のプラットフォームで不正利用の動きを監視したり、ルールを作成したりすることができるため、業務効率も向上します。
  

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