かつてテレビを代表するブランドだった「ソニー」が、重要なターニングポイントを迎えている。ソニーグループは2026年1月20日、中国家電大手のTCL電子と基本合意書を締結、合弁会社を設立し、ソニーグループのテレビ事業を中心とするホームエンタテインメント領域の製品開発・製造・販売を一括管理する。出資比率はTCL電子が51％、ソニーが49％で、TCL電子が経営の主導権を持つ。 この新旧大手2社が手を結ぶことになったのは、世界のテレビ市場の勢力図が大きく変化しつつあるからだ。 「家電は日本製」が崩れる時代に？日本テレビ市場で中国勢がシェア50%に迫る衝撃【人気記事再掲】 合弁企業で双方の強みをフルに発 …
