AIが長文を3行ぐらいにギュッとまとめてくれるエンジン「IMAKITA」を使ってみた - GIGAZINE http://b.hatena.ne.jp/entry/s/gigazine.net/news/20181211-imakita/IMAKITA Document Squeezer https://www.qhapaq.org/imakita/ AIで長文を要約してくれるWebサービスが話題だったから、この増田を入れてみた。 その結果がこれ。 Summary of the Documentラーメンをすすって食べる人のことが大嫌いです。 そもそも時代をさかのぼっても、蕎麦などの麺類以外は音を立てずに食べるのが常識です。 もう時代は変わって音をたてて食べる人のほうが少なくなってきてることに気がついてほしいです。 音をたてないように気をつけて食べてでる音は仕方ないと思っています。 音をたて

「長文読解」という言葉に反応してしまう人もいるように、あまりに長い文章は読む人の意欲を削いでしまうこともあるもの。「文章の中身をできるだけギュッとまとめて短くしてくれるものがあればいいのに……」と思っていたら、AIを使って長文を3行ぐらいにまとめてしまうエンジン「IMAKITA」がリリースされたというのでさっそく使ってみました。 長文を３行ぐらいで纏めてくれるエンジン IMAKITAを作ってみました - コンピュータ将棋 Qhapaq http://qhapaq.hatenablog.com/entry/2018/12/09/234447 自分でいうのもナンですが、結構出来が良い気がします。無駄に多言語（日英中独仏西葡伊）対応　→　長文を３行ぐらいで纏めてくれるエンジン IMAKITAを作ってみました - コンピュータ将棋 Qhapaq https://t.co/j2WwZTstNv #は

「あと1～2年くらいで人間を超えるんじゃないかと思ってます」 こう話すのは、麻雀AIソフト「爆打」の開発者・水上直紀さん（28歳）だ。爆打は、麻雀界でいま最も強いといわれているAIで、440万超ユーザーを抱える国内最大級のオンライン麻雀サイト「天鳳」で七段（2018年2月時点）の実力を持つ強豪プレイヤーだ。天鳳で21個ある段級位のうち、七段は上から数えて5番目で「天鳳全体で上位0.1％を切るレベル」という。一時は九段まで上り詰めた経験もあり、人間と遜色ないどころか、ほとんどのプレイヤーにとっては一枚も二枚も上手の相手だ。

ソフトバンクが、特に注目を浴びる米ハイテク企業の株式を大量に取得したと報じられている。 ソフトバンクが、カリフォルニア州サンタクララを拠点とするチップメーカーNVIDIAの株式40億ドル相当を取得したという。Bloombergが米国時間5月23日、状況をよく知る情報筋らの話として報じた。これによりソフトバンクは、NVIDIAの株式4.9％を保有する第4位の大株主となる。 NVIDIAは、人工知能（AI）、自動運転車、ゲーム用のチップ開発で金融アナリストらの熱い視線を集めている。同社の株価は2016年の1年間で3倍になり、2017年に入ってからも上昇を続けている。実際、あまりにも大量に株式が購入されていることから、同社株を担当するアナリストらは、NVIDIA株価急騰の要因をいまひとつ説明しきれておらず、この状態がどれだけ続くか疑問視しているほどだ。 ソフトバンクは、約1000億ドル規模の「ソ

by Jaro Larnos Google傘下にある人工知能研究所DeepMindが開発したAlphaGo(アルファ碁)と、中国の最強棋士である柯潔(か・けつ)九段との試合が、現地時間2017年5月23日から中国で開催中の「The Future of Go Summit」で行われました。以前、「AlphaGoはイ・セドルに勝てても私には勝てない」と発言していた柯九段ですが、23日に行われた3戦中の1戦目はAlphaGoが勝利しました。 AlphaGo China | DeepMind https://deepmind.com/research/alphago/alphago-china/ AlphaGoを巡っては2016年3月9日、トップ棋士・李世乭(イ・セドル)九段との対局が韓国のソウル市内で行われ、AlphaGoが勝利したことが世界中に衝撃を与えていました。AlphaGoが第1局目に勝

AI（人工知能）による産業構造の激変が始まった。 売り上げ規模など従来の序列は全く関係ない。対応できない既存勢力は没落する。強固なピラミッドを持つ自動車産業とて安泰ではない。AIによる自動運転の実用化が、激変の号砲となる。 5月10日にトヨタ自動車とAIによる自動運転で提携したのは、半導体世界シェア10位以下の米エヌビディア。自動車業界と半導体業界にとって、序列の崩壊を象徴する提携である。 エヌビディアは長らく、ゲーム用半導体というニッチ産業のプレーヤーの1社に過ぎなかった。まさに「知る人ぞ知る」存在だった同社は、AI時代の寵児になりつつある。 ただし、同社のAI用半導体メーカーとしての実力はいまだベールに包まれている。4月、日経ビジネスはメディアとして世界で初めて、米エヌビディアを密着取材した。 AIによる世界制覇の攻防──。特集第1回は、その主役の1社であるエヌビディアの実像を詳報する

「スゲー。これが今の日本の技術か……」 「世間はここまで進歩していたのか」 開発したのは、兵庫県西脇市に本社を置くシステム開発会社・ブレイン。創業35年、いまも社員20人のうち約16人がエンジニアという、生粋の技術者集団だ。 約10年前にゼロから開発スタート マシンの名前は「BakeryScan」（ベーカリースキャン）。「お店に提供を始めたのは今から4年ほど前。最近になって突然『ネットですごい反響がある』と人に言われて驚いた」――ブレインの原進之介執行役員はこう話す。 BakeryScanの開発が始まったのは2008年にさかのぼる。きっかけは、地元・兵庫県のパン店社長から相談を受けたことだった。 「人が足りなくて困っている。経験の浅い外国人スタッフでもレジ打ちや接客ができるようなシステムを作ってほしい」――。 だが、同社のパンに関する専門知識はゼロ。そこから待ち受けていたのは、約6年にわた

IBMのCEOジニ・ロメッティ氏。同社は誤認識率を1.5%近く下げるために、様々な音声に対応できるよう微調整を行った。Reuters 音声認識ソフトウェアの世界では、「5.1%」は特別な意味を持つ数字だ。 誤認識率が5%程度の音声認識ソフトウェアは、ほぼ人間の能力に匹敵すると言える。というのも、人間は会話の中の約5％を誤って聞き取っているからだ。 3月7日（現地時間）、IBMは誤認識率5.5%を達成したと発表した。Siri、Alexa、Google Assistantなどの音声アシスタントに組み込まれている人工知能（AI）にとって、大きな前進だ。 「人間の言語、特に自然な会話で話される言語は非常に複雑です」。コロンビア大学コンピュータ・サイエンス学科のジュリア・ヒルシュベルグ（Julia Hirschberg）教授は述べる。 昨年1年間でIBMは、前回の6.9%という記録を破るために開発を

動画（1分2秒以降）では、軍が開発しているロボット「FEDOR」（ヒョードル）が両手にハンドガンを持ち、次々と的を撃ち抜く様子が収められている。 ロゴージン副首相は「射撃訓練は、ロボットに優先順位と瞬間的な判断を教えるための手段。私たちはAI（人工知能）を作っているのであって、映画に登場する『ターミネーター』を作っているわけではない」とツイート。同技術は、宇宙・航空の分野で活用するとしている。 関連記事 「人類を滅亡させるわ」　人工知能ロボットがインタビューで宣言 米企業のAI搭載ロボット・Sophiaが「人類を滅亡させるわ」と発言して注目を集めている。 「人類を滅亡させる」と言ったAIロボット、「今は人類が好き」 「人類を滅亡させるわ」と言い放ったAIロボット「Sophia」にWSJが改めてインタビュー。「われわれを殺したい？」と問われたSophiaの返答は……。 「いい子に育つか、悪い

人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同

米Microsoftの共同創業者、ビル・ゲイツ氏が、労働するロボットへの課税の必要性について、2月17日（現地時間）に公開された米Quartzのインタビューで語った。 このインタビューはYouTubeでも公開されている（記事末に転載）。 自称“テクノロジーの楽観主義者”で慈善基金団体Melinda Gates Foundationの共同経営者である同氏は、ロボットは将来、例えば倉庫作業や運転などの人間の仕事を確実に奪うことになるが、その置き換え速度を抑制するためにもロボット課税は有効だと語った。 現在働いて税金を支払っている人間がロボットに置き換えられた場合、ロボットに同等の税金を課すべきだという。 その税金で、人間の方がロボットより適している新たな職を作れると同氏は言う。高齢者支援や教育関連などの、共感や理解の能力を必要とする仕事はまだまだ人間を必要とすると同氏は考える。 「イノベーショ

全日本空輸（ANA）と新日鉄住金ソリューションズ（NSSOL）は2月15日、宮崎ブーゲンビリア空港内（出発ロビー）にて、人型ロボット「Pepper」の自走による空港案内の実現に向けた検証を実施すると発表した。期間は2月15～末日まで。 実験にあたり、マイクロソフトのMRデバイス「HoloLens」が、混雑した空港内のような場所でも追加機材を設置することなく高精度な空間把握および、位置推定ができることに着目。HoloLensが認識した空港内の位置情報を元にPepperを自走させる仕組みを開発した。 実験では、Pepperが位置情報を把握し学習しながら自走し、アサイン場所を移動できるかをチェックするほか、出発ロビーでの案内業務を検証する。ANAではこれまで、Pepperに独自開発のアプリを組み込み、音声・画像で案内するトライアルを羽田、成田、福岡空港で実施。現在は、空港の出発ロビーや乗継カウン

原則としてロボットは利便性・生産性の発想のもと、明確に役にたつ機能をもつものが生み出される。 ありとあらゆる職業人にとってかわることがロボット開発・製造の目指す目標であるが、ニートを目指して生み出されるロボットは存在しない。 そう考えるとニートこそもっとも人間らしい存在なのかもしれない。

アメリカ国防総省は2017年1月9日、マイクロドローンの群れによる飛行実験が成功したと発表しました。将来的には爆弾を搭載し、ターゲットに集団で一斉に襲い掛かるといった運用も考えられ、航空機による戦闘が一変するかもしれません。 「ファンネル」実現へ？ アニメ『機動戦士ガンダム』シリーズに登場した、「ファンネル」という武器があります。「ファンネル」は、劇中の戦闘用ロボット「モビルスーツ」1機につき数個から数十個が搭載される、いわば攻撃型ドローンであり、パイロットの思念に反応して半自律的に飛行、敵の全方位からビームによる攻撃を仕掛けるという強力な武器でした。 その「ファンネル」が、実現に近づいたかもしれません。アメリカ国防総省は2017年1月9日（月）、前年10月にF/A-18「スーパーホーネット」へ搭載した103機からなるマイクロドローン群「ペルディクス（Perdix）」の、投射・飛行テストを

こんにちは！tantanpy(@tantanpy1)です。 昨日の端株投資の記事がちょっとバズってるみたいで嬉しいです。 ▽これは悲劇なのか喜劇なのか。よかったらご覧ください！ tantanpy.hatenablog.jp さて、今回はやってみたシリーズ第2弾で紹介したロボアドバイザー投資のTHEO（テオ）の現状を確認したいと思います。 完全にほったらかし投資ですが、利益は出ているのでしょうか！？ THEO（テオ）についてはこちら 今月の評価額 ポートフォリオはどうなってるの？ 現在のポートフォリオ（資産構成） 保有ETFを確認してみる グロースは株式中心の低成長リスク対策（値上がり益重視） インカムは債券を中心とした低金利リスク対策（配当・利息重視） インフレヘッジは実物資産中心のインフレリスク対策 ちゃんと売買しているのか 売却したのがこちら 買い付けたのがこちら わからなくても大丈夫